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韓国人のメンタリティー












世界から「先進国であり得ない」と蔑まれた韓国 強硬な米ユダヤ系団体が防弾少年団を大目に見た裏に垣間見える軽蔑
http://jbpress.ismedia.jp/articles/-/54721

『世界的人気を誇る韓国の男性7人音楽グループ「BTS」(防弾少年団)が、これまでにナチス親衛隊(SS)の記章をあしらった帽子を被って写真を撮ったり、原爆のきのこ雲をプリントしたTシャツを着てパフォーマンスしていたことが露呈したのは11月11日。
これは大変なことになるぞ、と思った矢先、世界最強の米ユダヤ系団体「サイモン・ウィゼンタール・センター(SWC)」は、直ちに強烈な抗議文を発表した。
SWCは、BTSの若者への抗議というよりも彼らを陰で演出してきた所属事務所「ビックヒット・エンタープライズ」、つまり興行主に向けて脅しをかけた。
米エンターテイメントを相手に商売をしている韓国人興行主は、ユダヤ系米国人の怖さを知っているはずだ。
13日、謝罪の書簡をSWCに送り、平謝りに謝った。これにて一件落着したかにみえる。
(その後SWCは何らコメントを出していない。謝罪したから不問に付したということなのか)
一方、日本では、テレビ朝日がBTSの番組出演を見合わせたり、NHKの紅白歌合戦へのBTS出演はなくなった。
BTSを批判したブログにファンの女子大生が反発したブログを書いた。それに怒った人物が彼女の通う大学に脅迫メールを送りつける事件も起こっている。

余波は続いている。一方、韓国メディアは続報をためらっている。
過去にも日本の雑誌『マルコポーロ』がホロコースト存在否定説を掲載してSWCの逆鱗に触れたことがある。
その際には、雑誌側が直ちに謝罪したものの許されず、編集部全員の『洗脳教育』(つまりホロコーストの事実を徹底的に頭に叩き込めという思想教育)まで課された。
最終的には同誌は廃刊に追い込まれた。今回のBTSのケースとは大きな違いがある。
その理由は何か。これまでナチスに関する報道を研究してきた主要シンクタンクの研究員の一人は筆者にはこう指摘している。
「泣く子も黙るSWCが、BTSの出した1通の謝罪書簡で怒りの矛先を収めた理由は何か。BTSが世界のアイドルだからか」
「国連ユニセフに巨額の寄付(2017年には反暴力キャンペーンのために140万ドルを寄付)をしているからか。あるいは国連親善大使だからか」
「おそらく、それらすべてを総合的に勘案したからだろう」
「ネオ・ナチスの動きは欧米で今や顕在化している。万一、BTSにかつて日本の雑誌にやったような『洗脳教育』でも強いれば、バックファイアが起こりかねない」
「もともとアジア諸国と欧米とではホロコーストに対する一般庶民の認識には大きな隔たりがある」
「それを今回蒸し返えせば、『歴史戦争』ににまで発展する可能性もあったはずだ」

スウェーデンに本部を置く「Institute of Security and Develpement Policy」のエリオット・ブレナン氏は、アジア諸国の一般庶民のナチスやホロコーストについての常識と、欧米のそれとは大きな隔たりがあるとしている。
ブレナン氏はこう指摘している。
「ナチスに対するアジア人と欧米人との認識には大きな隔たりがあるのは、第2次大戦史観が異なるためだ」
「ここ10年、韓国や台湾、インドネシアではナチスの服装をしたり、SS帽子(ナチス親衛隊の帽子)を被ったりしてパフォーマンスやパレードを行う傾向が目立っている」
「その理由は、アジア人にとって第2次大戦はナチスとの戦いではなく、日本帝国主義との戦いだという認識が植えつけられてきたからだ
筆者の認識でも東アジアや東南アジアの小中高ではナチスについてはあまり教えていない。そのため若者はよほど教育程度が高くない限り、ナチスやホロコーストについては知識がない。
とりわけにエンターテインメント業界などで働く人にはナチスに対する正確な認識など望む方が無理なのかもしれない。ブレナン氏は続ける。
「若者の間にはナチスやSS帽子は特別な意味はない。アジアの若者にとっては反体制的であり、現状打破的でクールで格好いいものと受け取られている」
「いわゆる『パンクカルチャー』(パンク・ロックを中心に発生したサブカルチャー)なのだ」

「韓国では2014年にもポップグループの『Pritz』がSSを連想させるブラックスーツを着て歌い、踊るビデオを製作して欧米では問題になったことがある」
「そうした背景にはナチスを知らない国際的非常識が韓国には存在していることを意味していた」

今回のBTS騒動の背景には恐らく、ブレナン氏の指摘するアジアにまかり通っている「ナチス無知シンドローム」がありそうだ。
欧米では今なお、「ナチス・ハンチング」(ナチスの犯罪者捜索作戦)は現在進行中だ。米国内では保守、リベラルといった政治スタンスとは無関係に有無を言わせぬくらいのナチス観が定着している、学校でも徹底的に叩き込まれる。
いかなる理由があれ、ナチスは許されないのだ。

13歳の時に両親とともに米国に移住した韓国人大学生は筆者にこう述べている。
「韓国ではナチスとかホロコーストのことなど学校で学ばなかった。米国に来て学校では耳にタコができるほどナチスの戦争犯罪について教えられた」
中間選挙を終えて、政治の季節が通り過ぎた今、ベストセラー争いのトップに躍り出たのが、書けば必ず売れる保守派テレビの司会者兼作家のビル・オライリー氏の新著だ。
タイトルは『Killing the SS: The Hunt for the Worst War Criminals in History』(ナチス親衛隊をせん滅せよ:史上最も極悪の戦争犯罪者を追いかける)だ。
同氏が毎年のように上梓してきた『Killing』シリーズの第12冊目だ。同氏はナチスについて2015年にも1冊書いている。
その時のタイトルは『Hitler's Last Days:The Death of the Nazi Regime and the World's Most Notorious Dictator』(ヒトラー最後の日々:ナチス政権の死滅と世界最悪の独裁者の死)。これもベストセラーになった。
本書は、この本の続編だ。イスラエル政府をはじめ欧米諸国政府が血眼になって探している「ナチス残党捕物実録」とも言える。
欧米人はナチスの残虐行為については学校で徹底的に教え込まれている。だがここ数年、欧米ではネオナチスの動きが台頭している。
頭では分かっていてもナチスの犯した犯罪に対する認識は薄れ始めているのだろうか。
オライリー氏には、「ナチス健忘症」になりかけている現代人のねじを巻こうとする意図があるのだろう。

筆者がこの本を読んでいてショックを受けたくだりがある。
かってアウシュビッツ収容所で実際にユダヤ人を殺害した元ナチスの被告と検事との質疑応答だ。

検事 君は生まれたばかりの赤ん坊も殺害した。どのように殺したのか。
被告 母親に赤ん坊を抱くように命じました。そして座らせて母親の胸に向けて銃弾を撃ち込みました。
検事 なぜだ。
被告 そうすれば赤ん坊は泣きませんし、銃弾1発で母親も赤ん坊も殺せたからです。弾が節約できます。

こうした事例を挙げながら、オライリー氏が本書で明らかにしている事実の中で興味深いのは以下の点だ。
1つ目は、米政府がナチスの残党を捜査するイスラエル政府や関係組織に積極的に協力しなかったところか、残党を諜報部員として雇っていた時期があったという事実だ。
その実例として挙げているのが、「リオンの虐殺者」の異名を持つクラウス・バルビー元ナチス親衛隊員を対ソ・スパイに使うために雇っていたケースだ。
2つ目は、ローマ法王庁、特にピウス12世のナチス容認外交についてだ。
同12世は1933年、ヒトラー政権下のドイツとライヒスコンコルダート(政教条約)を結び、ナチスにお墨つきを与えてしまった。
理由は、ドイツ国内のカトリック信徒の保護やカトリック系学校や施設を迫害から守るためだった。
しかし、ナチスのユダヤ人迫害を欧州本土に拡大する中でも批判せず、「不偏」を貫いた同12世の対応は許しがたいというのがオライリー氏の主張だ。
3つ目は、ナチス親衛隊特務部隊員だったオットー・スコルツェニーについてだ。
スコルツェニーは、イタリアのベニート・ムッソリーニ首相(当時)を救出、1944年、ナチス郡の最後の大反攻となったアルデンヌ攻勢の陣頭指揮を執った男だ。
米政府をはじめ連合国は、スコルツェニーを戦後も捕らえ切れず、南米に元SS隊員たちによる「基地」を作られてしまった。
この「基地」を拠点に南米に次々と反共独裁政権を樹立させた立役者にしてしまった。
それだけでなく、イスラエルの諜報機関モサドはスコルツェニーを同機関の一員として徴用した
というおまけまでついている。
本書を読み込んだ歴史家やナチス研究家たちは異口同音に「別に驚くべき新事実が出てきたわけではない」という点は一致している。
だが、オライリー氏という保守派大物ジャーナリストが今なぜ、「ナチス・ハンター」について世に問おうとしたのか。
アマゾン・ドット・コムの「読者感想」には、馬に食わせるほど称賛するコメントが殺到している。
「平易な文章で感情的にならずに淡々とナチスが何をやったかについて改めて世間に伝える教育的な1冊だ」(ユダヤ系米人の高校教師)
「テレビで正論を述べるオライリー氏が書いたナチスものだけに親しみを感じる。子供たちの教科書にすべきだ」(共和党支持者の主婦)
「ナチスの紋章には悪臭と血が染みついている」

最後にBTS騒動に戻る。
何人かの米国人に意見を求めた。その1人、ロサンゼルス在住のホロコーストを逃れて米国にたどり着いた高齢のユダヤ人女性(元大学教授)は筆者にこう語った。
「SSの記章や軍服にはナチスの蛮行の悪臭と血が染みついている。だからそれをどこの国の若者であれ、クールだなどと身に着けていることは絶対に許せない」
「先進国の若者であるならばなおさらだ。ナチスについてだけではない。きのこ雲の写真をTシャツに印刷しておどけるなんて・・・」
「指摘されて初めて謝罪するなんて許されない。そういう若者がいる国は決して世界から尊敬などされない」
「その国の大統領がいくら世界平和だとぶっても誰も信用しない。世界から相手にされるわけがない」
もっと怖いのは、そうした軽薄な世界観しか持たない若者のパフォーマンスがこれほど世界でもてはやされていることだ。

少なくともハリウッドの俳優たちにはその程度の節度も常識もある。これも欧米とアジアとでは歴史観が違うからなのだろうか。』



米国人が見た韓国人:他のアジア人とは大きな差 中国や日本とはつき合いの深さが違う、黒人はとりわけ毛嫌い
http://jbpress.ismedia.jp/articles/-/54770

『昨今の日韓のごたごたについては一部の米メディアが断片的に報じている。
米国にとってはともに同盟国の日韓がいがみ合っていることに、米政府も議会も苦虫を噛み潰したような印象を受ける。
米国は「いわゆる慰安婦問題は日韓関係をよい関係にするうえでの最大の障害になっていたが、2015年安倍晋三首相と朴槿恵大統領との合意(首相による謝罪と日本政府による慰安婦財団への10億円=約830万ドルへの拠出)により『最終的かつ不可逆的に解決した』」(2018年10月19日公表の米議会調査局報告)と理解している。
https://www.everycrsreport.com/reports/RL33436.html
日韓合意については当時のジョン・ケリー国務長官は「日韓がこの問題を最終的かつ不可逆的に解決することを明確したことを歓迎する」との談話を出している。
同報告書はいわば米上下両院議員の「虎の巻」。立法活動のための参考情報として議員向けに提供されている。
米連邦議員たちはそう理解していた矢先に文在寅大統領が一方的にこれを反故にすると言い出したのだから皆驚くわけだ。

日韓のごたごたを米国の一般大衆はどう見ているのか。実はごたごたを知っている米国民は1割にも満たないのではないだろうか。
つまり知っているのは東アジア問題を扱っている官僚、学者、ジャーナリストや国際問題オタクの知識人ぐらいなものだろう。
その最大の理由は、日本のように同時刻に犯罪から政治外交に至るまで広く浅くまんべんなく報道する「国民に強力な影響力を与えるNHK」の「7時のニュース」のような番組が米国にはないからだ。
『ニューヨーク・タイムズ』のように全世界に特派員を置き、くまなく国際報道を続ける新聞は別として、視聴率を狙うニュース専門ケーブルテレビのフォックス・ニュースやCNNですらぎくしゃくした日韓関係を報じてはいない。

そうした中で、米国民が日本(日本人)や韓国(韓国人)にどのようなイメージを抱いているのか。あるいは中国(中国人)についてどんなイメージを抱いているのか。
今回は、韓国(韓国人)について絞って取材してみた。
総論的にズバリ表現すれば、「米国の一般大衆は韓国(韓国人)に対してはっきりとしたイメージなど何も抱いていない」と言える。
つまり韓国について米国の一般大衆は知らないのだ。

「自分の住んでいる町で見かけるコリアン・アメリカン(韓国系米国人)の言動で韓国を知るくらいで、韓国についてどうかと言われてもイメージが湧いてこない」(ワシントン近郊にすむ中年の白人主婦)
その前提で、米一般大衆の対韓国観は、まさに「十人十色」。
全く韓国人などには関心がないという極端な「無知派」から世代別、人種別、地域別、韓国(韓国人)との接触体験の有無などによって大きく異なるのだ。
世代別では、朝鮮戦争に参戦した元米兵生き残りや戦死者家族には特別な対韓国観がある。
他の世代の米国市民とは異なるイメージがある。ポジティブなイメージはあまりなさそうだ。
「朝鮮戦争という米国人にとっては『外国の戦争』。その戦争で米兵3万3652人が犠牲になった。その記憶は消そうと思っても消えない。韓国人のために戦ってこれだけの若者が犠牲になったのだ」(ロサンゼルス在住の朝鮮戦争に参戦した在郷軍人)
むろん共産主義勢力から韓国を守ったという自負心はあるが、それがポジティブな対韓観にはなってはいない。
ミレニアム世代の米国人はネット世代だ。2012年にユーチューブに登場した韓国の音楽ビデオ「PSY」の「江南スタイル」に度肝を抜かれた。
次世代は今最高潮のBTS(防弾少年団)にしびれている。歌い踊っているのは韓国の韓国人とは分かっていてもそれで韓国や韓国人に対するイメージが定着しているわけではない。
ハワイ出身の日系社会学者でキリスト教牧師のディクソン・ヤギ博士はこう分析している。
「今から56年前に坂本九の歌った『スキヤキ・ソング』が米国内で大ヒットしたことがある」
「この歌が米国民に日本に対するフィックスド・イメージ(明確なイメージ)を確立させるのに役立ったかどうか。はなはだ疑問だ」
「K-Popにも同じようなことが言える。ポップカルチャーは出たかと思うと、すぐ消えていく泡のようなものだ。どこまでも一過性だ」
「国民が特定の外国に対する安定したイメージを作り上げるには何年も場合によっては何百年もかかる」
「いわゆる欧米と中国は何千年も前から、日本とも何十年も前から築き上げてきた歴史に基づくイメージが出来上がっている」
「中国で言えば、マルコポーロの頃から。日本ならペリー提督の時代からのつき合いがある。韓国にはそうした歴史上の積み重ねが皆無だ。あるとすれば、朝鮮戦争しかない」

南部、中西部に行くと、韓国という国がどこにあるかも知らない人がいる。
中西部の大学で教鞭に立っているある韓国人教授(米韓の最高学府を出て、米大学で経済経営学を教えている)は、筆者にこう語っている。
「まず驚いたのは朝鮮半島がどこにあるのか、知らない学生がいたこと。また韓国と北朝鮮の区別がつかない学生もいた」
「地方紙やテレビは米朝首脳会談について報じていたが、ある学生は金正恩を韓国の大統領だと思っていた」
何事につけて朝鮮半島の動向を事細かにメディアが報じ、それをよく知っている日本人では考えられないことだ。まさに嘘のような本当の話なのである。

50代の黒人の新聞記者に対韓国人観を聞いてみた。咄嗟に口をついて出たのは「ロサンゼルス暴動」だった。
「ロサンゼルス暴動は黒人の中高年層にとって絶対に忘れられない事件だ。暴動の際に黒人の少女が射殺された。撃ったのは白人警官ではなく、韓国移民の男だったんだ」
「もともと韓国人が黒人を蔑んでいるのは分かっていた。しかし自衛だといって無防備の少女を射殺したんだ」
「黒人にとって韓国人は他のアジア人とは別個の存在になっている」

事件は、1992年4月末から5月にかけてロサンゼルスの低所得者層が住んでいるサウスセントラル地区で起こった暴動だった。
きっかけは、この地区に住むロドニー・キングという黒人が数人の白人警官に暴行を受けたのに抗議した黒人が一斉に暴れ出し、車や商店に火をつけ、略奪を繰り返した。
最も被害を受けたのが、同地区に点在する韓国人経営の食料品兼酒類商店などだった。
暴動に抵抗しようとした韓国人商店主の雇ったガードたちが銃で「自衛」し、ちょうど商店に入ってきた11歳の黒人の少女を射殺した。
これに怒った黒人はさらに暴徒化。逮捕者は1万人に上った。
このガードたちはベトナム帰り。韓国軍の兵士としてベトナム戦争に参戦し、米軍の助っ人をやってくれた「ご褒美」に米市民権をもらった連中だった。
米メディアは屋根の上から銃を構える韓国人の男たちの写真を載せて報道し、「戦うコリアン」は全米に知れ渡った。
これに黒人は激しく反発した。黒人の憤りは今も後遺症として残っている。

2015年4月にはメリーランド州ボルチモアで黒人暴動が起こり、100軒近い韓国系経営の食料品店や酒類店が襲われる事件が起こっている。

黒人が住む低所得者層の居住地になぜコリアンがいるのか?
治安の悪いことから大手スーパーはこうした地域には近寄らない。したがって住民に欠かせない日常品や食料品を売るのはいわゆる「Ma-and-pa store」(夫婦経営の店)。
「新参者の韓国人移民たちは、ある程度の危険を承知でこうした食料品店を買い、事業を営んでいた」
「食料品だけでなく、(黒人女性にとっては必需品の)かつらを扱う店にも食指を伸ばしている」
「ただし、韓国人店主は犯罪発生率の多いその地域には住まない。住居はかなり離れた韓国人密集地域にあり、店には通勤していた」(韓国系メディア編集者)
2017年夏、このロサンゼルス暴動をテーマにした韓国系2世による映画が公開され、サンダンス国際映画祭などで賞を獲得している。
制作・演出・主演はジャスティン・チョン氏(37)。タイトルは「Gook」(韓国人を蔑んだ差別語)だ。
https://www.theguardian.com/film/2018/mar/15/gook-review-justin-chon-la-riots
1992年のロサンゼルス暴動の背後に横たわるマイノリティ(少数民族)の社会をビビッドに描いた作品だ。
なぜ暴動が起こったのか。韓国人はなぜ銃を取ったのか。黒人の少女はなぜ殺されたのか。これらを客観的に見つめている。
この映画についてハリウッドを拠点に映画評論をしているジャック・マイルズ氏はこうコメントしている。
「ロサンゼルス暴動後も韓国人は少女殺害を正当化してきた。ところがチョン氏は韓国人に殺された黒人の少女と韓国人の若者とが接触があり、親しく話をする間柄だったという設定でドラマを作っている。実はそれが自分自身だったのだ」
「どちらかというと、コリアン・アメリカンというのは自己主張が強い移民とされていただけに、他の人種との融和的なアプローチをしていることに『あれっ!』といった感じだった。それが新鮮だった」

どんな質問にも答えるサイトがある。それを見た人が回答するサイトだ。
筆者は試みに「米国人は韓国人についてどう思っているか」と質問してみた。
真っ先に発信してきたのは、韓国在住のクリスチャン・スタンコ氏だった(名前からするとルーマニア系のようだ)。
「私は米国人でも韓国人でもない。韓国は発展を続けており、多くの製品を作って外国に輸出している」
「PSY人気は去ったが、韓国には数万人の米国人英語教師がいるし、米国に移住した韓国人の多くはビジネスなどで成功している。韓国人は米国に好かれており、ますます成功するだろう」
その直後、スタンコ氏に対する反論が出た。
「外交辞令としては結構だが、米国人の中には韓国の現代(ヒュンダイ)の自動車は日本製だと思っている人やLGは米国企業だと信じているものがたくさんいることもお忘れなく」
「米国人やカナダ人の韓国に対する認識は、韓国人が(アフリカの)マリに対する認識の程度と同じだろうと思う」
「韓国と北朝鮮の区別すらつかない米国人が沢山いる。米国人にとっては、タイやネパール、ブータンについて知っておかねばならない以上に韓国について知っておかねばならないなどという理由はどこにもない」
「韓国大好きという米国人の多くはエバンジェリカルズ(キリスト教原理主義者)ぐらいなものだ。韓国のキリスト教人口は他のアジア諸国に比べ目立って多いからだ」(ソウル在住のゴード・セラーズ氏)
前述のサイトに対する米国人のコメントの中には韓国のドラマやK-Popをネット上で見ているという若者からのものもいくつかあった。
その理由は、特に韓国人がやっているとか、韓国について知りたいからだというのではないようだった。
「ドラマのストーリーが面白いし、訳された英語がこなれていて分かりやすい」というものが目立った。
「面白くて奇抜なものならどこの国のものだろうと飛びつくのが米国流」なのだろう。
ここ10年、確かにK-Popや現代自動車は米社会に進出している。韓国系米国人や永住権を持っているコリアンが多く住み着いている西部や東部には、町のあちこちに韓国料理店がある。
だが韓国料理は、中国料理や日本料理のようにメーンストリート(主流)を闊歩しているわけではない。
最近韓国人経営の寿司屋が増えている。これらの店のメニューには小さく韓国料理が載せてある。
確かに韓国人の存在感が増していることは間違いない。
だがそのことが米国一般庶民の韓国イメージを大きく変えているふうには見えない。対韓国人認識を一気に深めているというわけでもない。







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